フリースクールとは？費用・出席扱い・選び方 ギフテッド・2eの子のための学びの場を紹介

朝になると体が動かない。学校の話をすると表情が固くなる。授業は「わかりきっていてつまらない」と言うのに、家では図鑑や実験に何時間も夢中になっている。そんなわが子を前に、「学校以外に、この子が安心して学べる場所はないだろうか」と考えて、フリースクールを調べ始めた保護者の方も多いのではないでしょうか。

この記事では、フリースクールとはどんな場所か、教育支援センターなどとの違い、費用の目安と補助制度、出席扱いになる条件、選び方のチェックポイント、そしてギフテッドや2E（ギフテッドと発達障害をあわせ持つ）の子どもに合う場の見方をご紹介します。

この記事は一般的な情報をまとめたもので、特定のスクールをおすすめするものではありません。医学的な診断を提供するものでもありません。お子さんの心や体の調子が心配なときは、小児科や児童精神科の医師、学校のスクールカウンセラーに相談してください。制度の情報は2026年11月時点のものです。

フリースクールとは？法律上の「学校」ではない学びの場

フリースクールとは、主に学校に通っていない（または通いにくい）子どもを受け入れ、学習や体験活動、相談などを行う民間の施設や団体のことです。

NPO法人、一般社団法人、株式会社、個人など、運営する主体はさまざまです。

大切なのは、フリースクールは学校教育法で決められた「学校」ではない、という点です。

そのため、小・中学生がフリースクールに通う場合も、住んでいる地域の小・中学校（または入学した私立・国立の学校）に籍を置いたまま通います。卒業証書も、基本的には籍のある学校（在籍校）から受け取ります。

フリースクールではどんなことをしている？

文部科学省が2015年に全国の民間施設を対象に行った調査では、回答した319施設のうち、相談・カウンセリングを行っているところが約9割、個別の学習を行っているところが約87%でした。

芸術、スポーツ、調理、自然体験などの活動も、7割以上の施設で行われていました。一方で、講義形式の授業を行っている施設は約4割にとどまっています（文部科学省「小・中学校に通っていない義務教育段階の子供が通う民間の団体・施設に関する調査」）。

同じ調査では、1施設あたりの子どもの数は平均13人ほどで、開いている日は週に平均4.6日でした。少人数で、学校よりもゆるやかな時間の流れの中で過ごす場所が多いことがわかります。

ただし、勉強を中心にするところ、遊びや居場所づくりを大切にするところなど、方針は施設ごとに大きく違います。

学校の外で学ぶ子どもは増えている

文部科学省の調査によると、2024年度に不登校だった小・中学生は353,970人で、過去最多でした。

このうち、民間の団体・施設で相談や指導を受けた子どもは18,566人、教育委員会が設ける教育支援センターを利用した子どもは32,240人でした（文部科学省「令和6年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果」）。

学校以外の学びの場を選ぶことは、もう特別なことではなくなっています。

フリースクールと教育支援センター・通信制などの違い

学校以外の学びの場には、フリースクールのほかにもいくつかの選択肢があります。運営する主体と費用、在籍の扱いを比べてみましょう。

学びの場	運営	費用	主な特徴
フリースクール	NPO法人・企業・個人など民間	有料（施設により大きく違う）	方針がさまざま。在籍校に籍を置いたまま通う
教育支援センター（適応指導教室）	市区町村などの教育委員会	多くは無料	学習の支援や相談。学校との連携がとりやすい
学びの多様化学校（いわゆる不登校特例校）	自治体・学校法人など	公立は授業料なし	不登校の子どものために特別な教育課程を組む正式な学校。転校・入学が必要
通信制高校などが運営する中等部・オンラインの教室	民間	有料	小・中学生向けは多くが民間の教室。在籍校に籍を置いたまま利用

教育支援センターは、教育委員会が不登校の子どものために設けている公的な施設です。

以前は「適応指導教室」と呼ばれることが多く、今もこの名前を使う地域があります。

費用がかからないことが多く、学校とも連絡を取りやすいのが利点です。一方で、開いている時間や活動内容が限られることもあります。

学びの多様化学校は、文部科学大臣の指定を受けて、国の教育課程の基準によらず、不登校の子どもの実態に合わせた特別な教育課程を組むことが認められた学校です（文部科学省「特別の教育課程を編成して教育を実施する学校に関する指定要項」）。

国は全国で300校の設置を目標にしています（文部科学省「学びの多様化学校の設置を促進するための啓発及びマイスター派遣事業について」）。

フリースクールと違い、正式な学校なので、通うには転校や入学の手続きが必要です。まだ数が少なく、通える範囲にあるとは限りません。

「通信制」と名前のつく小・中学生向けの場は、多くが通信制高校などを運営する法人の教室（中等部など）で、学校教育法上の中学校ではありません。在籍校に籍を置いたまま通う点は、フリースクールと同じです。

国は「学校に戻ること」だけを目標にしていない

2016年に、学校以外の場での学びも大切にする「教育機会確保法（義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律）」ができました。

2019年には文部科学省が、不登校の子どもへの支援は「登校すること」という結果だけを目指すのではなく、子どもが自分の進路を主体的に考え、社会の中で自立していけることを目指す、という考え方を通知で示しています（文部科学省「不登校児童生徒への支援の在り方について（通知）」）。

同じ通知では、フリースクールなどの民間施設やNPOと積極的に連携し、お互いに協力し補い合うことの意義は大きい、とも述べています。

フリースクールの費用｜月謝の目安と補助制度

フリースクールの費用は施設ごとに大きく違います。

先ほどの文部科学省の調査（2015年）では、月々の会費を取っている施設での平均は約3万3千円、入会金を取っている施設での平均は約5万3千円でした。

入会金を取らない施設も、回答した施設の4割近くありました（文部科学省の調査）。

調査から時間がたっているため、今の金額はこれより高い施設も、低い施設もあります。

週に何日通うか、オンラインか通所か、個別の指導がつくかによっても変わります。月謝のほかに、次のような費用がかかることもあるので、見学のときに確認しておきましょう。

• 入会金、施設維持費、教材費
• 交通費（通学定期が使えるかどうかも確認）
• 昼食代、行事や校外活動の参加費
• 保護者会や面談の費用（多くはかからないが、念のため）

自治体の補助制度の例（東京都など）

フリースクールは学校ではないため、公立の小・中学校のように授業料がかからない仕組みはありません。そのかわり、利用料の一部を補助する自治体が出てきています。

たとえば東京都は、都内に住む不登校の小・中学生の保護者を対象に、フリースクール等の利用料を月2万円まで助成しています。入会金や施設維持費、教材費は対象外です。

受け取るには申請に加えて、3か月ごとに利用状況を報告する必要があり、報告には在籍校の記入も求められます。

2026年度の申請期間は2026年5月27日から2027年2月12日までです（東京都「フリースクール等利用者支援事業」、東京都フリースクール等利用料助成金 公式サイト）。

区市町村が独自に上乗せしている例もあります。

港区では、都の助成の交付決定を受けた家庭を対象に、利用料の半分から都の助成額を引いた分を、1人あたり月2万円まで助成しています（港区「フリースクール等利用料助成金について」）。また千葉県のように、家庭ではなくフリースクールの運営に補助を出す県もあります（千葉県「フリースクール活動支援事業補助金」）。

補助の有無や条件は、地域や年度によって変わります。

お住まいの都道府県・市区町村の教育委員会のホームページで「フリースクール 助成」と調べるか、窓口に問い合わせてみてください。

フリースクールは出席扱いになる？文部科学省が示す条件

フリースクールに通った日は、一定の条件を満たせば、在籍校の指導要録（学校が子どもの学籍や出欠を記録する公式の書類）で「出席扱い」にできます。

文部科学省の通知では、施設での相談・指導が子どもの社会的な自立を目指すもので、個別の指導などの適切な支援が行われていることを前提に、主に次の条件が示されています（文部科学省「義務教育段階の不登校児童生徒が学校外の公的機関や民間施設において相談・指導を受けている場合の指導要録上の出欠の取扱いについて」）。

1. 保護者と学校のあいだで、十分に連絡を取り合い、協力できる関係があること
2. 基本は教育支援センターなどの公的な機関だが、公的な機関で支援を受けられない、または通うのが難しい場合で、本人や保護者が望み、適切と判断されれば、民間の施設も認められること
3. 施設に通う（または入所する）形で、相談や指導を受けていること

そして、その施設での支援がその子にとって適切かどうかは、在籍校の校長が、教育委員会と相談しながら判断します。

つまり、出席扱いになるかどうかは、フリースクールが決めるのではなく、在籍校が決めるものです。同じ施設でも、学校や地域によって判断が分かれることがあります。

なお、同じ通知では、自宅でICT（パソコンやタブレット、オンライン教材など）を使って学習した場合についても、一定の条件のもとで出席扱いにできるとしています（文部科学省の通知）。

オンラインのフリースクールを考えている場合も、在籍校に相談してみましょう。

出席扱いを相談するときの流れ

1. 担任や学校の管理職に、フリースクールを利用したいことと、出席扱いを希望することを伝える
2. フリースクールのパンフレットや活動内容、通う日数などの情報を学校に渡す
3. 学校とフリースクールが連絡を取り合い、学校が施設の様子を確認する
4. 校長が判断し、出席扱いが認められたら、定期的に通所の記録や様子を学校と共有する

出席の記録は、中学生では高校入試の調査書（内申書）に関わることもあります。気になる場合は、早めに学校や教育委員会に確かめておくと安心です。

フリースクールの選び方｜見学で確かめたいチェックポイント

まず家庭で整理しておきたいこと

• 今の子どもに必要なのは「休むこと」「安心できる居場所」「学びを取り戻すこと」のどれに近いか
• 週に何日、何時間くらいなら無理なく通えそうか
• 通える距離か、オンラインのほうが合いそうか
• 出席扱いや、将来の進路（高校進学など）をどのくらい重視するか
• 月々どのくらいまで費用をかけられるか

見学・体験で確かめたいこと

自治体の教育委員会が示す民間施設のガイドラインでは、費用をはっきり示していること、支援の内容や体制を前もって説明していること、子どもの人格を尊重し体罰などがないこと、学校や家庭と定期的に情報を共有することなどが、目安として挙げられています（兵庫県教育委員会「民間施設についてのガイドライン」）。これを参考に、見学では次の点を見てみましょう。

• 料金表があり、入会金・月謝・その他の費用が書面で示されているか
• スタッフの人数や経験、心理の専門職（公認心理師・臨床心理士など）に相談できるか
• 一日の過ごし方や、学習の進め方を具体的に説明してくれるか
• 在籍校との連絡や、出席扱いの手続きに協力してくれるか
• 子ども同士のトラブルが起きたとき、どう対応しているか
• 子どもが見学のあとに「また行ってみたい」と感じているか

最後の点がいちばん大切かもしれません。

保護者が良いと思っても、子どもが安心できなければ続きません。何か所か見学し、体験の日に参加してから決めると、失敗が少なくなります。

気をつけたいサイン

• 「必ず○か月で学校に戻れる」など、結果を約束する
• 高額な費用を、最初にまとめて払うよう強くすすめる
• 子どもの気持ちより、施設の方針に合わせることを強く求める
• 在籍校や家庭との情報共有をいやがる

フリースクールは一つに絞る必要はありません。

教育支援センターと併用する、週に数日だけ通う、在籍校の別室登校と組み合わせるなど、子どもの状態に合わせて形を変えていけば大丈夫です。

ギフテッド・2Eの子に合うフリースクールの見方

ギフテッドの子どもが学校に行きづらくなる理由は、いじめや人間関係だけではありません。

文部科学省のサイトに掲載されている、三重大学の取り組みを紹介した資料でも、授業がやさしすぎてつらい、まわりの子と話が合わない、といった理由から不登校になる子がいると説明されています（三重大学「特定分野に特異な才能のある児童への支援」（文部科学省掲載資料））。

ギフテッドの不登校の背景は「ギフテッドの不登校｜学校が合わない6つの理由」で詳しく解説しています。

さらに2Eの子どもは、得意なことと苦手なことの差がとても大きいのが特徴です。

たとえば、知識は大人並みなのに、書くことに時間がかかる、音やにおいに敏感で教室にいられない、といったことが重なると、学校での困りごとが大きくなりやすくなります。2Eについては「2Eギフテッドとは？特徴と3つのパターン」をご覧ください。

こうした子どもの場合、フリースクールを選ぶときは「ギフテッド向け」とうたっているかどうかより、実際の中身を見ることが大切です。次の点を確かめてみましょう。

• 好きなテーマを深く掘り下げる時間や、自由に研究・制作できる時間があるか
• 学年にしばられず、教材のレベルを上げたり、先に進んだりできるか
• 大人や年上の子と、興味のある話題で対等に話せる環境があるか
• 音・光・人の多さなど、感覚の敏感さに配慮した静かな場所があるか
• 苦手（書く、集団での活動など）への支援と、得意を伸ばす関わりの両方があるか
• 「できること」を前提に、子どもの考えや提案を受け止めてくれるか

学習内容がやさしすぎると、学校と同じ退屈さを感じてしまうことがあります。反対に、知的な刺激が多くても、安心できない場では力を出せません。

「安心」と「知的な好奇心」の両方を満たせるかが、ギフテッドの子の場選びのポイントです。

国でも、才能のある子どもへの支援について話し合う文部科学省の有識者会議で、学校外の機関との連携が今後取り組むべきことの一つとして話し合われています（文部科学省 有識者会議（第14回）議事録）。

ギフテッドの子どもが学べる学校については「ギフテッドのための教育が受けられる学校は？」、学校ではない居場所を選んだ家庭の体験は「【インタビュー】学校ではない居場所を選ぶ」も参考にしてください。

ギフテッドの子のフリースクールを東京で探すとき

東京都内には多くのフリースクールがあり、選択肢が多い分、迷いやすくもあります。まずは都の助成制度の対象になるか、区市町村の上乗せがあるかを確認しましょう。

そのうえで、区市町村の教育相談の窓口や教育支援センターで、地域の学びの場の情報を聞いてみるのがおすすめです。見学では、上のチェックポイントにそって、子どもの興味の深さに付き合ってくれる場かどうかを見てください。

フリースクール利用の流れ

1. 子どもの気持ちを聞く。無理に決めず、「学校以外にもこんな場所があるよ」と情報を伝える
2. 在籍校の担任やスクールカウンセラー、教育委員会の相談窓口に相談する
3. インターネットや自治体の情報で候補を探し、資料を取り寄せる
4. 親子で見学し、体験に参加する
5. 費用と通い方を決めて入会する。補助制度があれば申請する
6. 在籍校に出席扱いの相談をし、学校・施設・家庭で情報を共有していく

子どもが疲れ切っている時期は、すぐにどこかへ通うより、まず家で十分に休むことが必要な場合もあります。焦らず、子どものペースを大切にしてください。登校をしぶる時期の関わり方は「小学生の「学校に行きたくない」の理由と対処法」で紹介しています。

よくある質問

フリースクールに通うと、在籍校で進級や卒業はできますか？

フリースクールに通っていても、籍は在籍校にあるので、進級や卒業は在籍校が判断します。

公立の小・中学校では、欠席が多いことだけを理由に進級できないケースはほとんどないといわれますが、心配な場合は学校に確かめておきましょう。

学校とフリースクールを併用できますか？

できます。「週に2日は学校、3日はフリースクール」「午前は別室登校、午後はフリースクール」のように組み合わせている家庭もあります。学校とフリースクールの両方に、通い方を伝えておくとスムーズです。

ギフテッドの検査や診断がないと、受け入れてもらえませんか？

多くのフリースクールは、ギフテッドかどうかに関係なく受け入れています。ただ、子どもの得意や苦手を具体的に伝えられると、施設も関わり方を考えやすくなります。

知能検査などの結果があれば、見学のときに相談材料にするとよいでしょう。

学校に配慮をお願いしながら、通い続ける方法はありますか？

学校に通いながら、学び方や環境の調整をお願いする方法もあります。どんなことを、どう伝えればよいかは「合理的配慮とは？学校への伝え方」で解説しています。

まとめ｜子どもが安心して学べる場を、一緒に探す

• フリースクールは法律上の学校ではなく、在籍校に籍を置いたまま通う民間の学びの場
• 教育支援センターは公的で多くは無料、学びの多様化学校は転校・入学が必要な正式な学校
• 費用は施設ごとに大きく違う。文部科学省の調査（2015年）では月謝の平均は約3万3千円
• 東京都は利用料を月2万円まで助成。区市町村の上乗せがある地域も
• 出席扱いは、保護者と学校の連携などの条件のもとで、在籍校の校長が判断する
• ギフテッド・2Eの子は「安心」と「知的な好奇心」の両方を満たせるかで場を選ぶ

お子さんの得意や苦手をくわしく知ることは、学びの場を選ぶときの大切な手がかりになります。子育ての悩みは「Gifted Gazeの専門家相談」でも受け付けています。

参考文献

• 小・中学校に通っていない義務教育段階の子供が通う民間の団体・施設に関する調査（文部科学省、2015年8月）
• 令和6年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果の概要（文部科学省）
• 不登校児童生徒への支援の在り方について（通知）（文部科学省、2019年10月25日）
• 義務教育段階の不登校児童生徒が学校外の公的機関や民間施設において相談・指導を受けている場合の指導要録上の出欠の取扱いについて（文部科学省）
• 学びの多様化学校の設置を促進するための啓発及びマイスター派遣事業について（文部科学省、2026年4月1日）
• 不登校児童生徒等又は療養等による長期欠席生徒等を対象とする特別の教育課程を編成して教育を実施する学校に関する指定要項（文部科学省）
• 令和8年度 フリースクール等利用者支援事業（東京都）
• 東京都フリースクール等利用料助成金 公式サイト
• 港区フリースクール等利用料助成金について（港区）
• フリースクール活動支援事業補助金（千葉県教育委員会）
• 民間施設についてのガイドライン（兵庫県教育委員会）
• 特定分野に特異な才能のある児童生徒に対する学校における指導・支援の在り方等に関する有識者会議（第14回）議事録（文部科学省、2022年9月26日）
• 松浦直己（三重大学）「特定分野に特異な才能のある児童への支援」（文部科学省掲載資料）